シャープ、「4K」含むテレビ2割減産 中国などの低価格攻勢で苦戦


 経営再建中のシャープがフルハイビジョン(HD)の4倍の解像度を持つ「4K」を含めたテレビの減産に踏み切ることが23日、分かった。当初計画から2割程度減らす見込み。高価格帯の4Kテレビは収益性が高く、各社が新製品を相次いで投入し競争が激化。海外では中国や韓国メーカーの低価格攻勢で苦戦しており、テレビ事業の戦略修正を余儀なくされた。

 シャープはテレビや液晶を中心に各事業が軒並み赤字となり、2015年3月期連結業績予想を下方修正して最終赤字に転落する見込み。赤字幅は200億円を超える可能性もある。5月には抜本的な再建策を盛り込んだ新中期経営計画を公表する予定だ。

 シャープは13年から4Kテレビを販売しているが、独自技術で4K並みの画質を実現したHDテレビも売っており、価格の安さで人気だ。高価格帯のテレビでは「4K並み」が5割以上を占め、4Kテレビへの移行の足を引っ張っている。

 シャープは年末商戦に向けて、国内では昨年11月に液晶テレビ「アクオス」のテレビCMを3年ぶりに復活させ、4Kテレビを中心にアピールしたが、販売は振るわなかったようだ。

 シャープは国内向けの4Kなど大画面テレビはすべて栃木県矢板市の工場で生産。販売不振の影響で同工場は14年9月中間期で10億円の減損を計上した。通期ではさらに減損がふくらみ、赤字転落の大きな要因になるとみられる。

 シャープは当初、14年度の全体のテレビ販売台数を820万台と見積もっていたが、昨年10月に760万台に下方修正。最終的には六百数十万台にまで落ち込むとみられる。収益確保へ4Kテレビを柱にしてきたが、新中期経営計画では戦略変更を打ち出す可能性もある。参考文献http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150123-00000001-fsi-bus_all「もみほぐし」に関することは、浜松ライク・ザ・セラピー

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